「夏涼しく、冬暖かい家に住みたい・・・」これは、住宅においてごく当たり前で自然な要求です。そのためには、室内の温度を適切に制御（コントロール）することが必要となります。
室内温熱環境の身近な制御方法として、一昔前までは“夏は扇風機”、“冬はストーブ”、といった感じであったかと思いますが、最近ではエアコンや床暖房などが多く利用されるようになってきています。
しかしながら、この制御の方法、電気や石油などのエネルギーを必要とし、また、利用するためにはお金がかかります。真夏や真冬に電気等の請求書を見てびっくりすることもあるのではないでしょうか。
住宅の本体(構造躯体等)でエネルギーの消費を少なくする対策が施されていれば、冷暖房などで制御する必要が少なくなり、これが制御に要する電気代などを少なくすることに繋がります。このエネルギー消費を抑える対策の度合いが「省エネルギー性能」ということができると思います。
適切な省エネリフォームを実施することは、居住空間が快適になり、家計の負担が少なくなるばかりでなく、地球環境にもやさしい住まい方が可能になる、ということに繋がっていくのです。

近年では、地球環境問題からエネルギー消費の削減が求められており、供給される住宅も随分省エネルギー対策が進んできています。法的には、昭和５４年にエネルギーの使用の合理化に関する法律「省エネ法」が制定され、住宅分野においてはこれにもとづき建築主の判断基準や設計施工のための指針（以下「省エネ基準」という。）が出されています。この省エネ基準は、罰則規定のないいわゆる努力規定ですが、近年の省エネ対策の必要性の高まりから、平成４年と平成１１年に順次規制が強化されています。

住宅性能表示制度では、前述の省エネ基準を元にして｢省エネルギー対策等級」という評価方法基準が定められています。但し、定められているのは新築住宅のみで、既存住宅は基準がありません。これは、性能と経年による劣化との関係（何年経つとどの程度性能が低下するかといったこと）がはっきりしないため、既存住宅性能表示の検討段階で基準作成が見送られた経過があります。しかしながら、竣工時の時の図面があり、断熱仕様等がわかる場合は、新築住宅での評価方法基準を準用して評価することも参考情報としては有用であるため、ここでは新築住宅に適用される基準を解説することにします。

省エネルギー対策は大きくＡ〜Ｆ６つの対策にわけることができます。

住宅の省エネルギー性能は、主に外気に接する部分の断熱性・気密性と日射の遮蔽によって決定されます。ただし、断熱性に関わる断熱材などについては、壁や天井の仕上げに隠れており、住宅が建ったあとでは、性能を的確に評価することは出来ません。
このため、現状の性能を明示することは出来ませんが、リフォームの際に適切な設計を行い確実に施工していけば、リフォーム後の性能の目安はつけることが出来ます。。

住宅の省エネルギー性能を向上させるには、断熱性・気密性と日射の遮蔽のそれぞれを全般的に講じることにが求められます。住宅の省エネルギー性能のうち、断熱性の向上にあたっては、居室の床・壁・天井・開口部などの断熱性をバランス良く向上させていくことが重要であり、部分的に断熱性能を向上させても、充分な効果が期待できない場合もあります。
また、気密性についても、部分的に気密性を上げてしまうと、かえって結露などが起こりやすくなってしまう場合もあります。